能力開発基本調査とは? ひとことでいうと
会社の人材育成や働く人の自己啓発の実態がわかる厚生労働省の調査
まずは、ざっくり
会社がどれくらい社員の勉強(教育訓練)にお金や時間をかけているか、働く人がどれくらい自分で勉強(自己啓発)しているかを調べる調査です。「忙しくて勉強できない」という悩みが多いこともわかります。
身近なたとえ
日本の「学びの通知表」のようなもの。会社の授業(OJT・Off-JT)と、家庭学習(自己啓発)のようすが毎年チェックされています。

モヤン名前とキーワードが、まだ結びつかないよ……。

サニー先生能力開発基本調査は、ひとことで言うと「会社の人材育成や働く人の自己啓発の実態がわかる厚生労働省の調査」。まずは、ここだけ持ち帰ろう。
能力開発基本調査は試験でこう出る
サニー先生
☀️ サニー先生の試験アドバイス
- 傾向問題の定番。「自己啓発の課題は『仕事が忙しくて時間がない』が最多」「正社員以外は実施率が低い」の方向感で選べるよ。
- 数字の方向感を4つ覚えよう:①OFF-JTと自己啓発支援の「どちらにも支出していない」企業が約半数 ②事業内職業能力開発計画を「作成していない」企業が約8割(職業能力開発推進者の未選任はそれ以上) ③キャリコンの仕組み導入は正社員でも5割弱(産業別では金融・保険業などが高め) ④正社員以外への導入は3割程度。
- 最大のひっかけは「規模」:企業規模が大きいほどキャリコンの仕組み導入率は高い。「規模が大きいほど低い」と書かれていたら誤りだよ。
- OJT・Off-JT・自己啓発という用語の定義問題とセットで出ることが多いよ。※数値は調査年度で変わるから方向感で覚えて、最新は厚労省の公表資料で確認してね。
能力開発基本調査の覚え方
数字のはしごで「半分→8割→5割弱→3割」。①支出どちらもなし=約半分 ②計画つくってない=約8割 ③正社員へのキャリコン導入=5割弱 ④正社員以外=3割程度。「日本の会社の人材育成は、まだまだこれから」という方向感ごと覚えよう。
ここで間違えやすい
「企業規模が大きいほど、キャリコンの仕組み導入率は低くなる」は×。実際は大企業ほど導入率が高い(逆を言わせるのが定番のひっかけ)。もう1つ、産業別に高いのは金融・保険業など。数値は調査年度で変わるので、断定の細かい数字より傾向で判断しよう。
能力開発基本調査の1問1答(当サイトオリジナル)
出題範囲(細目)Ⅰ キャリアコンサルティングの社会的意義 / 1 社会・経済の動向と、キャリア形成支援の必要性 細目との対応表 ▶︎
Q1令和6年度能力開発基本調査(事業所調査)によると、キャリアコンサルティングを行った効果は、正社員・正社員以外ともに「労働者の仕事への意欲が高まった」が最も多い。○か×か。
正解は ○ — 第31回で適切とされた記述です。
Q2令和6年度能力開発基本調査(個人調査)によると、キャリアに関する相談をする主な相手は、正社員・正社員以外ともに「職場の上司・管理者」が最も多い。○か×か。
正解は ○ — 第30回で適切とされた記述です。
Q3令和6年度能力開発基本調査(事業所調査)によると、実施したOFF-JTの教育訓練機関は、「民間教育訓練機関」のほうが「自社」より多い。○か×か。
正解は × — 最も多いのは「自社」です(2級技能検定 第36回)。
Q4令和5年度能力開発基本調査によると、計画的なOJTは、正社員・正社員以外のどちらに対しても、企業規模が大きくなるほど実施率が高くなる傾向がある。○か×か。
正解は ○ — 第30回で適切とされた記述です。同じ問題で、問題点の最多を「技術革新や業務変更が頻繁なため、人材育成が無駄になる」とする記述は不適切とされました(最多は「指導する人材が不足している」)。
Q5令和6年度能力開発基本調査によると、自己啓発を実施した労働者の割合は、前回より10ポイント以上低下した。○か×か。
正解は × — 36.8%で、前回より2.4ポイント上昇しています(2級技能検定 第35回で、この記述が不適切とされました)。
🌈 過去問で確認する
国家資格キャリアコンサルタント試験の過去問題は、2つの試験機関の公式サイトで公開されています(学科試験は両機関共通)。公式ページの過去問PDFで「能力開発基本調査」が出てくる問題を探して、実際の問われ方を確認してみましょう。
※過去問の本文は試験機関に著作権があるため、当サイトには転載していません。このページの○×問題は当サイトのオリジナルです。
参考文献・参考サイト
※本ページは初心者向けにやさしい表現で説明しています。試験対策では、必ずお手持ちのテキスト・過去問・公式資料もあわせてご確認ください。
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