労働経済の分析(労働経済白書)

Q1「令和6年版 労働経済の分析」によると、無業者のうち求職者を求職期間別にみると、「1年以上」と「1か月未満」が多く、求職の状況が二極化している可能性がある。○か×か。

正解は ○ — 第30回で適切とされた記述です。

Q2「令和6年版 労働経済の分析」によると、2023年の女性の非労働力人口のうち、働く希望はあるが求職活動をしていない就業希望者の数は、完全失業者の数より多い。○か×か。

正解は ○ — 第30回で適切とされた記述です。

Q3「令和6年版 労働経済の分析」によると、外国人は、月額賃金が比較的高い求人や年間休日の多い求人に応募しているが、残業時間が多い求人にも多く応募している。○か×か。

正解は ○ — 第31回で適切とされた記述です。

Q4「令和7年版 労働経済の分析」は、医療・福祉や物流などの社会インフラ関連職について、スキルや経験の蓄積に応じて賃金が上がるしくみが相対的に弱い可能性を指摘している。○か×か。

正解は ○ — 第31回で適切とされた記述です。第32回では「賃金カーブの傾きが、非社会インフラ関連職と比べて緩やか」という記述が適切とされました。

Q5「令和7年版 労働経済の分析」によると、社会インフラ関連職の賃金カーブの傾きは、非社会インフラ関連職と比べて急である。○か×か。

正解は × — 緩やかです(第32回)。経験を積んでも賃金が上がりにくいことが、人材確保の課題として取り上げられました。